木村忠正

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木村 忠正(きむら ただまさ、1964年 - )は、日本の文化人類学者東京大学大学院総合文化研究科教授。専門は認知人類学。その他に、情報社会論(とくにデジタルデバイドバーチャルエスノグラフィなど)。

履歴

単著

  • 『第二世代インターネットの情報戦略』NTT出版、1997年
  • 『オンライン教育の政治経済学』NTT出版、2000年
  • 『デジタルデバイドとは何か〜コンセンサス・コミュニティをめざして〜』岩波書店、2001年
  • 『ネットワーク・リアリティ〜ポスト高度消費社会を読み解く〜』、総ページ数240頁、岩波書店、2004年

共著

  • 『ネットワーク時代の合意形成』NTT出版、1998年、土屋大洋との共著
  • 『デジタル・デバイド〜構造と課題〜』C&C振興財団編著、NTT出版、2002年

論文

  • 「パネル調査によるインターネットの利用の影響分析」、橋元良明 辻大介 石井健一 金相美との共著、『東京大学社会情報研究所調査研究紀要』第21巻 pp.305-454、担当箇所:4.「リテラシーと信頼」、pp.358-388、東京大学社会情報研究所、2004年
  • 「インターネット使用者におけるホームページ所有の規定要因:日韓フィンランド3カ国比較分析」、斎藤嘉孝との共著、『情報通信学会誌』第23巻第1号、pp.45-52、情報通信学会、2005年
  • 「情報化社会における合理的無知〜デジタルデバイド意識の集団差は存在するか〜」、斎藤嘉孝との共著、『日本社会情報学会学会誌』第16巻第2号、pp.45-58、日本社会情報学会、2004年
  • 「第三の産業分水嶺としての『デジタル・デバイド』〜PACS(ポスト高度消費社会)をいかに構想するか〜」、『情報通信学会誌』第19巻第1号、pp.15-39、情報通信学会、2001年
  • 「電子メイルを媒介とした社会的行為空間」、『日本語学』第15巻第12号、pp.12-26、1996年、明治書院
  • 「『病気になる』ことの認知人類学」、『文化人類学研究』第7巻、pp.66-96、早稲田大学文化人類学会、2006年

ウィキペディアに関する論考

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また、朝日新聞記者湯地正裕によるウィキペディアについての記事[15] [16] [17]にもコメントを寄せている[1]

外部リンク

脚注

  1. 元記事は削除されているが魚拓という形で保存されている事自体、当時、様々な反響があった事が窺える。一見すると朝日の記者が調べて書いた様に見えるが、実際は上記書籍に於ける木村論文の焼き直し、即ちパクリ。と同時にwikiでの木村の項目の変更履歴からはウィキペディアン称する輩の一部がネットには依存するものの、自らは書物に当たろうとしない極めて問題のある人々である事が見て取れる。 「匿名」という意味では所謂IP投稿者アカウント投稿者も大差はないはずなのだが、投稿履歴ストーキングが難しいという理由から、この朝日の記事は前者を諸悪の根源であるかの如く記し、排除すべき存在であるかのように刷り込み。「悩むウィキペディア 少ない管理人 芸能系ばかり人気」というのが、その表題だが以下に記す様に、むしろ、ウィキペディアを歪めているのは特定の管理者と紛い活動を行なうアカウント投稿者である事が見て取れる。
Wikipedia-logo.svg このページはウィキペディア日本語版のコンテンツ・木村忠正を利用して作成されています。変更履歴はこちらです。

wikipediaとの比較

AV女優名鑑としてのウィキペディア

朝日新聞による刷り込み

アエラムックジェンダーがわかる。』(朝日新聞社、2002年[12]

建前上、誰もが参加可能なウィキペディアではあるが、他者の投稿を編集履歴をストーキングしてまでも妨害、その一方、恰もAV女優名鑑を作成[3]するかの如く余りにもアダルト女優の項目に執着している為[46][47]発覚したのが、東京都東村山市で生じた騒ぎについての書き込み[48][49]

他人様に対しては中立的な観点自分自身の記事をつくらない等々、マニュアル[50][51]なものを振りかざす一方、SWASH[4]によるサイト[52]が存在するにも拘らず、増山麗奈[53]ページリンクさせた理由は不明だが、特定の個人の批判を目的としたもの、尚且つ個人ブログへのリンク[54]を貼る事自体がwikiではルール違反

騒動自体は当時、『週刊新潮』(2007年7月12日号)・『週刊金曜日』(7月13日発売号)・『週刊プレイボーイ』(7月30日号)・『SPA!』(8月7日号)等々で伝えられたにも拘わらず、詳述されると何か都合が悪いのか、自らが書き込みながらそれを消去[55][56]

抗議文賛同人澁谷知美[57]細谷実は共にアエラムックジェンダーがわかる。』(朝日新聞社、2002年[58])の執筆に参画[5]。澁谷は水島希と共に「買売春セックスワーカー性的サービス提供労働としてどう考えたらいいか」(ジェンダーから文化を知る・pp.62-64)という一文を記し、2007年の東京都知事選挙では風俗好きならアサノを応援しよう浅野史郎への支援を呼びかけ[59][6][7][8][9]

一方の細谷は「映画で見るジェンダー」(多様化するを生きる・pp.160-162)なるレポートを記すが、そこで触れているのが「クレイマー、クレイマー」に、「アポロ13」。同書では諸橋泰樹[60]が「メディア表現〜性別役割批判から実践的なメディアリテラシーへ」(多様化する性を生きる・pp.77-79)と称し、2001年NHK全国放送された「人類、月に立つ」に言及。『世界』(岩波書店、2005年4月号)では「特集 ジェンダーフリーって何?〜男女平等化に対する近年の反動はなぜ起きるのか?〜」(pp.96-105)を執筆し、男女平等に反対するバックラッシュ反動)として、クライン孝子[61]工藤雪枝[62]ら各界著名人を名指し[10][9]。問題投稿者が女性宇宙飛行士である山崎直子の夫の項目に過剰に執着(ノート:山崎大地)しているのも、この辺りの影響が窺える。

忘れられる権利」(忘れ去られる権利)の侵害

2012年、スウェーデンルンド大学学生Johan Gunnarssonの発表[63]により、日本語版で最も見られたWikiページは大差で「AV女優一覧」と伝えられたが、そこには何らかの工作活動の指摘も[64]

実際にその関連ページをクリックしてみると確認可能なIPアドレスの大半が中国黒龍江省から[65][66]。更には韓国からも[67][68]

そして、それを井戸端に指摘[69]した2時間後にお得意のレッテル張り[70][11]

 ウィキには現在3000以上のAV女優の項目が存在[71]するが、この様な価値観[72]を有する場合、それは過去の事だからと削除を主張する事自体が性風俗産業関係者を貶めるという事なのか、その要望は何度となく拒絶。削除依頼を行なうと、次にやってくるのがその投稿者の排除を目的とした吊し上げ[73][74][75]。その辺りの精神構造は様々な形で垣間見る事が出来る[76][77]が、これらは近年言われる「忘れられる権利」(忘れ去られる権利)の侵害であると考えられ、ウィキペディアンなる面々の社会責任が問われるところである。

脚注

  1. 平成19年 選挙の記録」(東村山市選挙管理委員会
  2. 薄井政美(2007年12月29日また1つ、良識ある判断が出ました好きになろうよ!東村山
  3. 試みに出演作品が羅列してあるアイザール(管理者)版を基に検索すると、次のとおり[1]
  4. スウォッシュSex Work and Sexual Health、東村山騒動での抗議文賛同呼びかけ団体 - 2013年12月11日放送のNHKの番組あさイチ[2]に協力、代表要友紀子が取材を受けている。
  5. 執筆者45人の内、澁谷、細谷含む13人の学歴が在学中含め、木村と同じ東京大学大学院、5人は満期も含めた中退。
  6. 賛同人の田中美津は「アサノと勝とう!女性勝手連[3]呼びかけ人
  7. 澁谷は大学准教授としてWEBRONZA数々の論文を寄稿するが、韓国の芸能人グループ東方神起JYJについて記したレポート[4]が朝日新聞社に訂正と謝罪を求める署名運動に発展し、無料で読めるように編集部に依頼して字数は本文だけで約42,000字の反駁を投稿
  8. 塩村文夏を巡る東京都議会やじ問題では差別者で嘘つき、鈴木都議は辞職すべしと銘打つ一文を寄せ、こちらも東村山問題の賛同人であるライター松沢呉一の指摘を元に、なんとしても辞めさせるべしと主張。
  9. 9.0 9.1 細谷、澁谷は共に『都議会性差別やじ問題の幕引きを許さない緊急集会』にも関与[5][6]。この騒ぎではNHK(首都圏ネットワークニュース7)、テレビ朝日報道ステーション)等が録音データ声紋鑑定に付すという挙に出るが、その〝張本人〟である東京都議会議員・鈴木章浩ジャーナリスト細川珠生との鼎談を記した『正論』(産経新聞社2014年9月号・pp.274-283〜都議会ヤジ、〝張本人〟も登場〜「早く結婚しろよ」批判報道が封殺したこと[7])で、麗澤大学教授・八木秀次は7月7日の集会について「一種の〝ポリティカル・コレクト〟です。自分たちから見た政治的な正しさから言葉狩り言論封殺政治運動を行うわけです ~ これは恐ろしい。」と述べている。そして、その塩村との関係が週刊誌で伝えられたのがペット関連の著書を有する東大出身の朝日新聞社員。ネット上では元AERA記者・太田匡彦[8][9]とされている。
  10. 細谷が委員である東京都中央区男女共同参画推進委員会[10]会長佐藤洋子(当時)、副会長の竹信三恵子、共に元朝日新聞の女性記者[11]
  11. セックス産業との具体的な関係は不明だが、上記騒動賛同人には中国・黒龍江省在住者も名を連ねている。